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GRIガイドライン対照表

本レポートの作成にあたっては、「GRIサステナビリティ・レポーティング・ガイドライン第4版」を参考にしました。
この対照表から、該当する取り組み報告ページへリンクしています。

一般標準開示

項目 指標 ホームページ
記載箇所
冊子記載箇所
戦略および分析
G4-1 組織においての持続可能性の意味とその戦略に関する最高意思決定者の声明 トップメッセージ
トップインタビュー
P3-4
P11-14
G4-2 主要な影響、リスクおよび機会の説明 コンプライアンス/リスクマネジメント P33
組織のプロフィール
G4-3 組織の名称 会社情報:会社概要 P41-42
G4-4 主要なブランド、製品およびサービス 会社情報:会社概要 P19-24
G4-5 組織の本社の所在地 会社情報:会社概要 P41
G4-6 事業展開している国の数、重要な事業所を有している国、持続可能性のテーマに特に関連のある国の名称 会社情報:事業内容 P41
G4-7 組織の所有形態や法人格の形態 会社情報:会社概要 P41-42
G4-8 参入市場(地理的内訳、参入セクター、顧客および受益者の種類を含む) 会社情報:会社概要
会社情報:生産営業拠点
会社情報:関係会社・提携企業
P19-24
G4-9 組織の規模(総従業員数、総事業所数、純売上高、株主資本および負債、提供する製品/サービスの量) 会社情報:会社概要
株主・投資家の皆様へ:IR資料室
P7
P19-24
P41-42
G4-10 a. 総従業員数(雇用契約別、男女別)
b. 総正社員数(雇用の種類別、男女別)
c. 総労働力(従業員・派遣労働者別、男女別)
d. 総労働力(地域別、男女別)
e. 組織の作業の相当部分を担うものが、法的に自営業者と認められる労働者であるか否か、従業員や請負労働者(請負業者の従業員とその派遣労働者を含む)以外のものであるか否か
f. 雇用者数の著しい変動
社会「従業員とともに:心身とも健康で働きやすい職場環境づくり」
有価証券報告書
P8
G4-11 団体交渉協定の対象となる全従業員の比率 有価証券報告書 -
G4-12 組織のサプライチェーンを記述。
  • 組織に製品・サービスを供給する一連の活動や当事者
  • 組織に参画するサプライヤーの総数、サプライチェーンの中の推計サプライヤー数
  • 国別または地域別のサプライヤーの所在地
  • サプライヤーの種類(請負業者、仲介業者、卸売業者、ライセンシーなど)。サプライヤーの具体例は、サプライヤーの定義を参照
  • サプライヤーへの支払いの金銭的価値の推計
  • サプライチェーンの業種固有の特性(労働集約的など)
お取引先とともに:CSR調達の推進 P36
G4-13 報告期間中の、組織の規模、構造、所有形態またはサプライチェーンに関する重大な変更。 たとえば、
  • 所在地または事業所の変更(施設の開設や閉鎖、拡張を含む)
  • 株式資本構造の変化、その他資本の形成、維持、変更手続きの実施による変化(民間組織の場合)
  • サプライヤーの所在地、サプライチェーンの構造、またはサプライヤーとの関係の変化(選択や終了を含む)
株主・投資家の皆様へ -
G4-14 組織が予防的アプローチや予防原則に取り組んでいるか否か、およびその取り組み方 コンプライアンス/リスクマネジメント
労働安全・防災活動
化学物質の管理
P33
P35
G4-15 外部で作成された経済、環境、社会憲章、原則あるいはその他イニシアティブへの署名・支持 地球温暖化防止 -
G4-16 a. (企業団体など)団体や国内外の提言機関で、組織が次の項目に該当する位置付けにあるものについて、会員資格を一覧表示する。
  • ガバナンス組織において役職を有しているもの
  • プロジェクトまたは委員会に参加しているもの
  • 通常の会員資格の義務を超える多額の資金提供を行っているもの
  • 会員資格を戦略的なものとして捉えているもの
主として、組織全体レベルで保持している会員資格を指す。
組織統治:ステークホルダーとのコミュニケーション
環境保全活動:地球温暖化防止
-
特定されたマテリアルな側面とバウンダリー
G4-17 a. 連結財務諸表の対象になっているすべての事業体の一覧表
b. 連結財務諸表の対象になっている事業体のいずれかが報告書の掲載から外れていることはないかを報告
会社情報:関係会社・提携企業
有価証券報告書
編集方針
P2
P41
G4-18 a. 報告書の内容および側面のバウンダリーを確定するためのプロセスの説明。
b. 組織が「報告内容に関する原則」をどのように適用したかを説明。
編集方針
DAIKENグループのCSR
P2
P27
G4-19 報告書の内容を確定するためのプロセスで特定したすべてのマテリアルな側面の一覧を表示 - -
G4-20 a. 各マテリアルな側面について、組織内の側面のバウンダリーを次の通り報告する。
  • 当該側面が組織内でマテリアルであるか否かを報告する
  • 当該側面が、組織内のすべての事業体(G4-17 による)にとってマテリアルでない場合、次の2つの方法のどちらかを選択して報告する
    – G4-17 の一覧に含まれており、その側面がマテリアルでない事業体または事業体グループの一覧、または、
    – G4-17 の一覧に含まれており、その側面がマテリアルである事業体または事業体グループの一覧
  • 組織内の側面のバウンダリーに関して具体的な制限事項があれば報告する
編集方針
DAIKENグループのCSR
P2
P27
G4-21 a. 各マテリアルな側面について、組織外の側面のバウンダリーを次の通り報告する。
  • 当該側面が組織外でマテリアルであるか否かを報告する
  • 当該側面が組織外でマテリアルである場合には、当該側面がマテリアルである事業体または事業体グループ、側面がマテリアルとされる理由となった要素を特定する。また、特定した事業体で当該側面がマテリアルである地理的所在地を記述する
  • 組織外の側面のバウンダリーに関する具体的な制限事項があれば報告する
- -
G4-22 過去の報告書で提供した情報を修正再記述する場合、その影響および理由。 - -
G4-23 スコープおよび側面のバウンダリーについて、過去の報告期間からの重要な変更を報告。 - -
ステークホルダー・エンゲージメント
G4-24 組織がエンゲージメントしたステークホルダー・グループの一覧を提示。
ステークホルダー・グループの例は次の通りである。
  • 市民社会
  • 顧客
  • 従業員、その他の労働者、それらの労働組合
  • 地域コミュニティ
  • 株主、資本提供者
  • サプライヤー
ステークホルダーとのコミュニケーション P34-35
G4-25 組織がエンゲージメントしたステークホルダーの特定および選定基準 ステークホルダーとのコミュニケーション -
G4-26 a. ステークホルダー・エンゲージメントへの組織のアプローチ方法(種類別、ステークホルダー・グループ別のエンゲージメント頻度など)を報告する。またエンゲージメントを特に報告書作成プロセスの一環として行ったものか否かを示す。 ステークホルダーとのコミュニケーション P34-35
G4-27 a. ステークホルダー・エンゲージメントにより提起された主なテーマや懸念、およびそれに対して組織がどう対応したか(報告を行って対応したものを含む)を報告する。また主なテーマや懸念を提起したステークホルダー・グループを報告する。 ステークホルダーとのコミュニケーション
環境コミュニケーション
P34-35
報告書のプロフィール
G4-28 提供する情報の報告期間。 編集方針 P2
G4-29 最新の発行済み報告書の日付。 編集方針 P2
裏表紙
G4-30 報告サイクル 編集方針 P2
G4-31 報告書またはその内容に関する質問の窓口を提示。 お問い合わせ -
G4-32 a. 組織が選択した「準拠」のオプションを報告。
b. 選択したオプションのGRI内容索引を報告。
c. 報告書が外部保証を受けている場合、外部保証報告書の参照情報を報告。
GRIガイドライン対照表 -
G4-33 a.報告書の外部保証に関する組織の方針および現在の実務慣行を報告する。
b. サステナビリティ報告書に添付された保証報告書内に記載がない場合は、外部保証の範囲および基準を報告。
c. 組織と保証の提供者の関係を報告。
d. 最高ガバナンス組織や役員が、組織のサステナビリティ報告書の保証にかかわっているか否かを報告。
- -
ガバナンス
G4-34 組織のガバナンス構造を報告する。経済、環境、社会影響に関する意思決定の責任を負う委員会があれば特定する。 コーポレートガバナンス(ガバナンス体制) P29-32
G4-35 a. 最高ガバナンス組織から役員や他の従業員へ、経済、環境、社会テーマに関して権限を委譲するプロセスを報告する。 DAIKENグループのCSR P28
G4-36 a. 組織が、役員レベルの地位にある者を、経済、環境、社会テーマの責任者として任命しているか、その地位にある者が最高ガバナンス機関の直属となっているか否かを報告する。 DAIKENグループのCSR P28
G4-37 a. ステークホルダーと最高ガバナンス機関との間で、経済、環境、社会テーマについて協議するプロセスを報告する。協議が権限委譲されている場合は、誰に委任されているか、最高ガバナンス組織へのフィードバック・プロセスがある場合は、そのプロセスについて記述する。 - -
G4-38 a. 最高ガバナンス組織およびその委員会の構成を、次の項目別に報告する。
  • 執行権の有無
  • 独立性
  • ガバナンス組織における任期
  • 構成員の他の重要な役職、コミットの数、およびコミットの性質
  • ジェンダー
  • 発言権の低いグループのメンバー
  • 経済、環境、社会影響に関する能力
  • ステークホルダーの代表
コーポレートガバナンス報告書(ガバナンス体制の概要、独立役員、取締役会の任期)
株主総会招集通知(役員の状況)
DAIKENグループのCSR
P29-32
G4-39 a. 最高ガバナンス機関の議長が執行役員を兼ねているか否かを報告する(兼ねている場合は、組織の経営における役割と、そのような人事の理由も報告する)。 コーポレートガバナンス報告書(取締役関係、議長) P30
G4-40 a. 最高ガバナンス組織およびその委員会のための指名・選出プロセスを報告する。また、最高ガバナンス組織のメンバーの指名や選出で用いられた基準を、次の事項を含めて報告する。
  • 多様性が考慮されているか、どのように考慮されているか
  • 独立性が考慮されているか、どのように考慮されているか
  • 経済、環境、社会テーマに関する専門知識や経験が考慮されているか、どのように考慮されているか
  • ステークホルダー(株主を含む)が関与しているか、どのように関与しているか
コーポレートガバナンス報告書(コーポレートガバナンスに対する基本方針) P29-32
G4-41 a. 最高ガバナンス組織が、利益相反が排除され、マネジメントされていることを確実にするプロセスを報告する。ステークホルダーに対して利益相反に関する情報開示を行っているか、また最低限、次の事項を開示しているかを報告する。
  • 役員会メンバーの相互就任
  • サプライヤーその他ステークホルダーとの株式の持ち合い
  • 支配株主の存在
  • 関連当事者の情報
株主総会招集通知(役員の状況)
有価証券報告書(株式の保有状況、関連当事者情報)
コーポレートガバナンス報告書
-
G4-42 a. 経済、環境、社会影響に関わる組織の目的、バリューあるいはミッション・ステートメント、戦略、方針、そして経済・環境・社会的影響に関連する目標についての作成、承認、更新における最高ガバナンス機関および上級管理職の役割を報告する DAIKENグループのCSR P27-28
G4-43 a. 経済、環境、社会的テーマについての最高ガバナンス組織の集団的知見を発展・強化するために講じた対策を報告する。 - -
G4-44 a. 最高ガバナンス組織の経済、環境、社会テーマのガバナンスに関わるパフォーマンスを評価するためのプロセスを報告する。当該評価の独立性が確保されているか否か、および評価の頻度を報告する。また、当該評価が、自己評価であるか否かを報告する。
b. 最高ガバナンス組織の経済、環境、社会テーマのガバナンスに関わるパフォーマンスの評価に対応して講じた措置を報告する。この報告では、少なくとも、メンバーの変更や組織の実務慣行の変化を記載する。
- -
G4-45 a. 経済、環境、社会影響、リスクと機会の特定、マネジメントにおける最高ガバナンス組織の役割を報告する。この報告には、デュー・デリジェンス・プロセスの実施における最高ガバナンス組織の役割を含める。
b. ステークホルダーとの協議が、経済、環境、社会影響、リスクと機会の特定、マネジメントをサポートするために活用されているか否かを報告する。
コーポレートガバナンス報告書(内部統制システム) -
G4-46 a. 組織の経済、環境、社会的テーマに関わるリスク・マネジメント・プロセスの有効性をレビューする際に最高ガバナンス組織が負う役割を報告する。 - -
G4-47 a. 最高ガバナンス組織が実施する経済、環境、社会影響、リスクと機会のレビューを行う頻度を報告する。 - -
G4-48 a. 組織のサステナビリティ報告書の正式なレビューや承認を行い、すべてのマテリアルな側面が取り上げられていることを確認するための最高位の委員会または役職を報告する。 DAIKENグループのCSR P28
G4-49 a. 最高ガバナンス組織に対して重大な懸念事項を通知するためのプロセスを報告する。 コーポレートガバナンス報告書(内部統制システム:内部通報制度) P33
G4-50 a. 最高ガバナンス組織に通知された重大な懸念事項の性質と総数、およびその対応と解決のために実施した手段を報告する。 - -
G4-51 a. 最高ガバナンス組織および役員に対する報酬方針を、次の種類報酬について報告する。
  • 固定報酬と変動報酬:
      - パフォーマンス連動報酬
      - 株式連動報酬
      - 賞与
      - 後配株式、権利確定株式
  • 契約金、採用時インセンティブの支払い
  • 契約終了手当て
  • クローバック
  • 退職給付(最高ガバナンス組織、役員、その他の全従業員について、それぞれの給付金制度と拠出金率の違いから生じる差額を含む)
b. 報酬方針のパフォーマンス基準が最高ガバナンス組織および役員の経済、環境、社会目的にどのように関係しているかを報告する。
コーポレートガバナンス報告書(取締役報酬関係) P32
G4-52 a. 報酬の決定プロセスを報告する。報酬コンサルタントが報酬の決定に関与しているか否か、また報酬コンサルタントが経営陣から独立しているか否かを報告する。報酬コンサルタントと組織の間にこの他の関係がある場合には、報告する。 コーポレートガバナンス報告書(取締役報酬関係) P32
G4-53 a. 報酬に関するステークホルダーの意見をどのように求め考慮しているかを報告する。該当する場合は、報酬方針や提案に関する投票結果も記述する。 - -
G4-54 a. 組織の重要事業所があるそれぞれの国における最高給与受給者の年間報酬総額について、同じ国の全従業員の年間報酬総額の中央値(最高給与受給者を除く)に対する比率を報告する。 - -
G4-55 a. 組織の重要事業所があるそれぞれの国における最高給与受給者の年間報酬総額の増加率について、同じ国の全従業員の年間報酬総額の中央値(最高給与受給者を除く)の増加率に対する比率を報告する。 - -
倫理と誠実性
G4-56 組織の価値、理念および行動基準・規範(行動規範、倫理規定など)を記述する。 会社情報:経営理念
会社情報:企業行動基準
DAIKENグループのCSR
DAIKENグループの価値創造プロセス
長期ビジョン『GP25』 / 中期経営計画
P5-6
P9-10
P27
G4-57 a.倫理的、法的行為や誠実性に関する事項について助言を与えるため組織内外に設けてある制度(電話相談窓口)を報告する。 - P33
G4-58 a.非倫理的あるいは違法な行為についての懸念や、組織の誠実性に関する事項の通報のために組織内外に設けてある制度(ライン管理職による上申制度、内部告発制度、ホットラインなど)を報告する。 コンプライアンス/リスクマネジメント P33

特定標準開示項目

項目 指標 ホームページ
記載箇所
冊子記載箇所
【経済】
側面:経済的パフォーマンス
G4-EC1 創出および分配した直接的な経済的価値 - -
G4-EC2 気候変動による組織の活動に対する財務上の影響およびその他のリスクと機会 - -
G4-EC3 確定給付型年金制度の組織負担の範囲 - -
G4-EC4 政府から受けた財務的支援 - -
側面:地域での存在感
G4-EC5 主要事業拠点について、現地の最低賃金と比較した性別ごとの標準的新入社員賃金の比率 - -
G4-EC6 主要事業拠点で現地採用者から上級管理職となった従業員の割合 - -
側面:間接的な経済影響
G4-EC7 インフラ投資およびサービス支援の展開と影響 - -
G4-EC8 影響の程度など、著しい間接的な経済影響 - -
側面:調達慣行
G4-EC9 主要事業拠点での地元のサプライヤー(供給者)についての支出の割合 - -
【環境】      
側面:原材料
G4-EN1 使用原材料の重量または量 マテリアルバランス(生産活動における環境負荷の全体像) -
G4-EN2 リサイクル由来の使用原材料の割合 マテリアルバランス(生産活動における環境負荷の全体像) P37
側面:エネルギー
G4-EN3 組織内のエネルギー消費量 マテリアルバランス(生産活動における環境負荷の全体像) P8
G4-EN4 組織外のエネルギー消費量 - -
G4-EN5 エネルギー原単位 地球温暖化防止 P37
G4-EN6 エネルギー消費量の削減量 地球温暖化防止 -
G4-EN7 製品およびサービスの提供に必要なエネルギーの削減量 地球温暖化防止(物流・輸送における取り組み) -
側面:水
G4-EN8 水源からの総取水量 水資源の保全 -
G4-EN9 取水によって著しい影響を受ける水源 - -
G4-EN10 リサイクルおよびリユースした水の総量と比率 水資源の保全 -
側面:生物多様性
G4-EN11 保護地域内あるいはそれに隣接した場所および保護地域外で、生物多様性の価値が高い地域に所有、賃借、または管理している操業拠点 - -
G4-EN12 保護地域および保護地域外で、生物多様性の価値が高い地域での生物多様性に対する活動、製品およびサービスの著しい影響の記述 - -
G4-EN13 保護または復元されている生息地 - -
G4-EN14 事業によって影響を受ける地区内の生息地域に生息するIUCN(国際自然保護連合)のレッドリスト種(絶滅危惧種)および国の保全種リスト種の総数。 絶滅危険性のレベルごとに分類する - -
側面:大気への排出
G4-EN15 直接的な温室効果ガス排出量(スコープ1) 地球温暖化防止 P8
G4-EN16 間接的な温室効果ガス排出量(スコープ2) 地球温暖化防止 P8
G4-EN17 その他間接的な温室効果ガス排出量(スコープ3) 地球温暖化防止(物流・輸送における取り組み) P38
G4-EN18 温室効果ガス排出原単位 地球温暖化防止 P8
G4-EN19 温室効果ガス排出量の削減量 地球温暖化防止 P8
G4-EN20 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量 - -
G4-EN21 NOx、SOxおよびその他の著しい影響を及ぼす排気物質 マテリアルバランス(生産活動における環境負荷の全体像)
サイトレポート
-
側面:排水および廃棄物
G4-EN22 水質および放出先ごとの総排水量 水資源の保全 -
G4-EN23 種類別および処分方法別の廃棄物の総重量 廃棄物排出量の削減 P37
G4-EN24 著しい影響を及ぼす漏出の総件数および漏出量 - -
G4-EN25 バーゼル条約付属文書Ⅰ、Ⅱ、ⅢおよびⅧの下で有害とされる廃棄物の輸送、輸入、輸出、あるいは処理されたものの重量、および国際輸送された廃棄物の割合 - -
G4-EN26 組織の排水および流出液により著しい影響を受ける水域の場所、それに関連する生息地の規模、保護状況、および生物多様性の価値を特定する - -
側面:製品およびサービス
G4-EN27 製品およびサービスの環境影響緩和の程度 環境に配慮した製品・サービス -
G4-EN28 使用済み製品や梱包材のリユース、リサイクル比率(区分別) - -
側面:コンプライアンス
G4-EN29 環境法規制への違反に対する相当額以上の罰金金額および罰金以外の制裁措置の件数 当該期間においては該当なし -
側面:輸送・移動
G4-EN30 組織の業務に使用される製品、その他物品、原材料の輸送および従業員の移動からもたらされる著しい環境影響 地球温暖化防止(物流・輸送における取り組み) P38
側面:環境全般
G4-EN31 種類別の環境保護目的の総支出および総投資 環境会計 -
側面:サプライヤーの環境評価
G4-EN32 環境基準により選定された新規サプライヤーの割合 - -
G4-EN33 サプライチェーンにおける現実的および潜在的な著しいマイナス環境影響および取られた措置 - -
側面:環境に関する苦情処理制度
G4-EN34 正式な公式の苦情処理制度メカニズムを通して申し立てられ、対応し、解決した、環境影響への苦情件数 環境リスクマネジメント -
【労働慣行とディーセントワーク】
側面:雇用
G4-LA1 従業員の新規雇用者と離職者の総数および比率、年齢、性別および地域による内訳 - -
G4-LA2 主要事業拠点ごとの、派遣社員またはアルバイト従業員には提供されないが、正社員には提供される給付金 - -
G4-LA3 性別ごとの出産・育児休暇後の復職率および定着率 社会「従業員とともに:心身とも健康で働きやすい職場環境づくり」 -
側面:労使関係
G4-LA4 労働協約に定められているかどうかも含め、業務上の著しい変更に関する最低通知期間 - -
側面:労働安全衛生
G4-LA5 労働安全衛生プログラムについての監視および助言を行う、公式の労使合同安全衛生委員会の対象となる総従業員の割合 労働安全・防災活動 -
G4-LA6 地域別および性別ごとの、傷害の種類と比率、業務上疾病、損失日数、常習的欠勤および業務上の総死亡者数 労働安全・防災活動 -
G4-LA7 業務に関連して、事故率または特定疾患発症のリスクが高い労働者数 - -
G4-LA8 労働組合との正式協定に盛り込まれている安全衛生のテーマ 労働安全・防災活動 -
側面:研修および教育
G4-LA9 性別ごとおよび従業員のカテゴリー別の、従業員あたりの年間平均研修時間 - -
G4-LA10 スキル・マネジメントや生涯学習のプログラムによる従業員の継続雇用と雇用終了計画の支援 次世代を担う人財の育成 -
G4-LA11 業績とキャリア開発のレビューを受けている性別および従業員の区分別の割合 - -
側面:多様性と機会均等
G4-LA12 性別、年齢、マイノリティーグループおよびその他の多様性の指標に従った、ガバナンス組織の構成および従業員カテゴリーごとの従業員の内訳 - -
側面:男女同一報酬
G4-LA13 従業員のカテゴリー別および主要事業拠点別の、基本給与および報酬の男女比 - -
側面:サプライヤーの労働慣行評価
G4-LA14 労働慣行基準を用いてスクリーニングされた新規サプライヤーの割合 - -
G4-LA15 サプライチェーンでの労働慣行に対する現実的および潜在的な著しいマイナス影響と取られた措置 - -
側面:労働慣行に関する苦情処理制度
G4-LA16 正式な苦情処理制度を通して申し立てられ、対応し、解決した、労働慣行に関する苦情件数 当該期間においては該当なし -
【人権】
側面:投資
G4-HR1 人権条項を含む、あるいは人権についての適正審査を受けた重要な投資協定および契約の総数およびその割合 - -
G4-HR2 研修を受けた従業員の割合を含め、業務に関連する人権的側面に関わる方針または手順に関する従業員研修の総時間 - -
側面:非差別
G4-HR3 差別事例の総件数と取られた是正措置 当該期間においては該当なし -
側面:結社の自由と団体交渉
G4-HR4 結社の自由および団体交渉の権利行使が侵害され、または著しいリスクに曝されるかもしれないと判断された業務およびサプライヤーと、それらの権利を支援するために実施した対策 - -
側面:児童労働
G4-HR5 児童労働の事例に関して著しいリスクがあると特定された業務およびサプライヤーと、児童労働の効果的な根絶のために実施した対策 - -
側面:強制労働
G4-HR6 強制労働の事例に関して著しいリスクがあると特定された業務およびサプライヤーと、あらゆる形態の強制労働を撲滅するための対策 - -
側面:保安慣行
G4-HR7 業務に関連する人権方針もしくは手順の研修を受けた保安要員の比率 - -
側面:先住民の権利
G4-HR8 先住民族の権利を侵害した事例の総件数と取られた措置 - -
側面:人権評価
G4-HR9 人権レビューまたは影響評価の対象となっている業務の総数およびその比率 - -
側面:サプライヤーの人権評価
G4-HR10 人権基準を用いてスクリーニングされた新規サプライヤーの比率 - -
G4-HR11 サプライチェーンにおける人権への現実的および潜在的な著しいマイナス影響および取られた措置 - -
側面:人権に関する苦情処理制度
G4-HR12 正式な苦情処理制度を通して申し立てられ、対応、解決した、人権影響に関する苦情件数 当該期間においては該当なし -
【社会】
側面:地域コミュニティ
G4-SO1 地域コミュニティとのエンゲージメント、影響評価およびコミュニティ開発プログラムが実施された事業の比率 - -
G4-SO2 現実的および潜在的な著しいマイナス影響を地域コミュニティに及ぼす事業 - -
側面:腐敗防止
G4-SO3 腐敗に関するリスク評価を行っている事業の総数と比率、特定した著しいリスク - -
G4-SO4 腐敗防止の方針および手順に関するコミュニケーションと研修 コンプライアンス/リスクマネジメント -
G4-SO5 確定した腐敗事例および取られた措置 - -
側面:公共政策
G4-SO6 国および受領者・受益者別の政治献金の総額 - -
側面:反競争的行為
G4-SO7 反競争的な行為、反トラストおよび独占的慣行に関する法的措置の事例の総件数とその結果 - -
側面:コンプライアンス
G4-SO8 法規制の違反に対する相当額以上の罰金の金額および罰金以外の制裁措置の件数 - -
側面:サプライヤーの社会への影響評価
G4-SO9 社会への影響に関する基準を用いてスクリーニングされた新規サプライヤーの比率 - -
G4-SO10 サプライチェーンにおける現実的および潜在的な社会への著しいマイナス影響および取られた措置 - -
側面:社会への影響に関する苦情処理制度
G4-SO11 正式な苦情処理制度を通して申し立てられ、対応、解決した、社会への影響に関する苦情件数 - -
【製品責任】
側面:顧客の安全衛生
G4-PR1 安全衛生影響について、改善のために影響評価が行われている主要な製品およびサービスのカテゴリーの比率 - -
G4-PR2 製品およびサービスのライフサイクルにおいて発生した安全衛生への影響に関する規制および自主規範に対する違反の件数を結果の種類別に記載 - -
側面:製品およびサービスのラベリング
G4-PR3 製品およびサービスの情報、ならびにラベリングに関する組織の各種手順により必要とされている製品およびサービス情報の種類と、このような情報要求事項の対象となる主要な製品およびサービスの比率 環境に配慮した製品・サービス -
G4-PR4 製品およびサービスの情報、ならびにラベリングに関する規制および自主的規範に対する違反の件数を結果の種類別に記載 - -
G4-PR5 顧客満足度を測る調査結果 - -
側面:マーケティング・コミュニケーション
G4-PR6 販売禁止もしくは係争中の製品の売上 - -
G4-PR7 広告、宣伝および支援活動を含むマーケティング・コミュニケーションに関する規制および自主的規範に対する違反の件数を結果の種類別に記載 - -
側面:顧客プライバシー
G4-PR8 顧客のプライバシー侵害および顧客データの紛失に関する正当な根拠のある不服申立の総件数 - -
側面:コンプライアンス
G4-PR9 製品およびサービスの提供、および使用に関する法律や規制の違反に対する相当額以上の罰金金額 当該期間においては該当なし -